視聴率って信用できるの?

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いつも思うのだが、発表されている数字って水増しされているよね。

まず、当たり前だけど、視聴率って、対象地域全世帯を調べたわけではない。モニターになる数百世帯の視聴率を対象としている。世論調査と同様に、統計学上、全体の傾向を知る上では問題ないのだが、それでも問題は、モニターになっている人は、他よりテレビをよく見る人ということ。また、モニターになった時点で、他よりテレビを観るようになるのは間違いなし。

そもそも、テレビを持っていない人はモニターの対象にさえなってなく、今は、テレビではなくインターネットの時代。私などテレビは見ないし、ちなみにテレビは持っていないので、NHKの受信料は払っていない。

だから、本当の視聴率は、発表されているより低くなるはずなのだ。

インターネットの時代になると、視聴率よりも視聴者数というのが分かりやすい数値になると思う。対象地域が、ほぼ世界全体になるし、また、アクセス数は、一桁までほぼ正確に入手できる。もちろん、事業者がごまかさなければの話だけど。放送はオンデマンドで視聴者が好きな時を選べるので、テレビ放送より、かえって多くの視聴者を獲得できる。

広告業者は、何万人のアクセスがあれば、これだけの広告効果があるので、企業の広告代としてはこれだけ払うと計算することになる。ただ、広告ではなく、各局毎、又は各番組毎に会費で運営するということも可能である。メディアにとっては、会費形式が一番理想的だと思う。映像メディア・ビジネスの最古の形式、映画館で入場料を払って映画を観る形をオンライン化したようなもの。これなら、視聴者数と売上が直結する。

なので、ただだけど、広告付きで番組を見せ、その広告効果を知るための視聴率調査という形式は、もう時代遅れ。
by masagata2004 | 2011-01-03 19:13 | メディア問題 | Trackback | Comments(2)
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Commented by 413 at 2011-01-09 04:09 x
視聴率は「テレビを所有している世帯の中で」、ある番組を視聴している世帯の割合を出すものです。
なのでテレビを所有していない世帯がモニターの対象にならないのは当然だと思われますが
Commented by masagata2004 at 2011-01-17 01:05
413さん、私が言いたいのは、これからはネットがあるから、テレビを持たない世帯も増えるので、率イコール、視聴者数がカウントできるとは限らないということです。かつては普及率100%が前提でした。だから、10%なら、ほぼ1千万人と推測できたのです。


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